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2013年10月03日

出生前診断に新手法 費用8分の1、年齢制限なし 相談体制の充実課題

出生前診断に新手法 費用8分の1
年齢制限なし 相談体制の充実課題

朝日新聞 2013年10月3日

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妊娠初期に胎児にダウン症などの染色体異常があるか
調べる新たな出生前診断を、昭和大など6施設が始める。
妊婦の血液検査と超音波検査を組み合わせた。
今春、国内で始まった新型診断に比べて、費用は8分の1で
すみ、年齢制限も設けないが、異常を見つけられる確率は
約8割にとどまる。急速に広がる可能性があり、妊婦への
支援や遺伝相談の充実がより重要な課題になる。

計画しているのは、遺伝カウンセリング体制が整っている
昭和大(東京)など大学病院を中心に、国立成育医療
研究センター(東京が加わる。施設内の倫理委員会の
承認を受け、早い施設は10月中旬以降に始める。
検査を受けた母親や胎児の経過も追い、検査法に問題が
ないか検証するため、連携して臨床研究の形で行う。
正式に実施が決まれば、参加施設名は公表される
見通しだ。今回の検査は、血液中の特定のたんぱく質の
濃度などを測る新しいタイプの「母体血清マーカー」に、
超音波で胎児の首の後ろのむくみを測る検査(NT測定)を
組み合わせ、妊婦の年齢を考慮して染色体異常の
確率を出す。妊娠11〜14週で検査が可能で、異常を
見つけられる確率(検出率)はダウン症で83%、
18番目の染色体が3本あり、精神遅滞や様々な
発育異常が出る18トリソミーで80%という。検査は
米国の会社が行うが、昭和大が提供した日本人データを
もとに判定する。血液1〜3ミリリットルを米国に送ると、
7〜10日で結果が出る。費用は2万5千円。

今年4月に始まった新型出生前診断は妊娠10週以降に
検査が可能で、検出率も90%以上と高い。ただし、遺伝子
解析が必要なため、費用は21万円。対象者も日本産科
婦人科学会の指針で原則35歳以上などと限定されている。
国内で1990年代に導入された従来の母体血清マーカーは、
妊娠15週以降にしか使えなかった。今回の手法では、
妊娠11週以降に実施する超音波検査と組み合わせることで、
より早期に高い検出率で検査ができると期待される。
この検査法は英国では公費で導入され、米国でも米産婦人
科学会が勧めている。国内でも一部の診療所などが独自に
導入、欧米のデータなどをもとに判定している。
出生前診断で、結果を確定させるには羊水検査などが
必要だが、流産のリスクもある。また、十分な情報がないまま
受ければ、安易な人工妊娠中絶が増えて、命の選別に
つながりかねないとの指摘もある。(岡崎明子)



コメントです。

今年4月に始まった新型出生前診断に続いて、
今度はそれの簡易版についての話題です

このように、出生前診断の手法と実施機関
整備が続けば、将来的には国の福祉予算や、
該当する親の負担も
少なくてすみます。
ですが、結果的には命の選抜をしているわけで、
なんとも切ないですね。



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posted by salsaseoul at 15:24| Comment(0) | TrackBack(0) | 医療